B.A.P側、弁論準備期日を16日に「TS側から具体的な回答はない」

B.A.Pが所属事務所TSエンターテインメントを相手に専属契約効力の不存在確認と精算金返還請求の訴訟を起こした中、B.A.Pの法律代理人側が最初の弁論準備期日を16日に控えて経過について明らかにした。

B.A.Pのメンバー6人の法律代理人を務めている法務法人ドダム側は5日、報道資料を通じて、昨年11月26日から現在までに行われている状況について明らかにした。

ドダム側は「今年1月15日にTS側が提出した答弁書には、アルバムのプロモーション以外の15億5千万ウォン（約1億6千万円）の不正使用等の具体的な反論が含まれていなかった。データが膨大であることを理由を挙げて、実質的な回答を速やかに提出すると言ったが、3月4日まで、実質的な回答をしていない」と主張した。

ドダム側によると、当初3月2日の弁論準備期日が裁判所の変更を理由に取り消され、再度ソウル西部地方裁判所第14民事部に弁論準備期日を指定するよう要請し、3月16日に再指定された。

TS側は先立って昨年、B.A.Pが初めて訴訟を提起した直後に公式立場を発表した。B.A.Pが主張する奴隷契約、不公正な収益の分配などに反論した。また、背後勢力が存在すると言及。法的解決の場合は、メンバーたちの意思を尊重して法廷で決定的な解決策を模索したいと明らかにした。

しかし、B.A.P側は「背後勢力があるという情報をどこで入手したのか、虚偽の発言だ」とし、名誉棄損などの法的措置も検討していると反論した。

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