B.A.P側、公式立場を発表「背後勢力はない、名誉棄損の法的措置も検討中」

2014年12月06日 13:40

B.A.Pが所属事務所TSエンターテインメントを相手に専属契約効力の不存在確認訴訟を起こした中、公式立場を明らかにしてTS側の主張に反論した。

5日午後、B.A.Pの法律代理人であるキム・ナムジュ弁護士は「B.A.Pのメンバーたちは夢に向かって3年間事務所の方針に沿ってきた。メンバーたちが殺人的スケジュールで救急治療室に運ばれても、損害賠償請求をされるという考えで会場に連れて行った」とし「メンバーたちの健康の心配は眼中にもなく『契約履行、損害賠償請求』という言葉でメンバーを縛った」と述べた。

続いて、「忙しかったスケジュールのせいで、精神的、肉体的に疲れているほか、メンバーを苦労させていたのは『所属事務所との信頼問題』だった。メンバーたちが最初の精算金を受け取るまでの過程は非常に大変だった。メンバーたちが2013年末から所属事務所に望んでいたのは、ただ一つ、透明性のある資料を公開してほしいというものだったがメンバーの要求は無視され、売上に関連する資料は公開されなかった」と明らかにした。

さらに「これまでメンバーたちは自分たちが行った公演の契約金および契約条件を知らない。所属事務所はアルバムのプロモーション費の15億5千万ウォン（約1700万円）の使途を正確に言わなければならならない。そうでなければ、メンバーを騙して虚偽精算した行為とそのお金の流用に対する法的責任を逃れられない。費用の使途が正当であればメンバーたちは精算金が0ウォンであっても構わない」と強調した。

また、同日所属事務所側が公式立場を通じて「B.A.Pの訴訟には背後勢力がある」と主張したことについて、「背後勢力はない。所属事務所は何の証拠も出さずに背後勢力があるという虚偽の主張だけをしている。メンバーたちは所属事務所に対して名誉毀損などの法的措置を検討している」と付け加えた。